「メッコール」万博会場で販売中止　旧統一教会系製品と判明しSNSで賛否両論が巻き起こる

万博会場で「メッコール」販売中止　旧統一教会系製品で物議

大阪・関西万博の会場で販売されていた韓国の炭酸飲料「メッコール」が、販売を中止された。理由は、この飲料が旧統一教会（現・世界平和統一家庭連合）系の企業「一和（イルファ）」の製品であることが判明し、批判が巻き起こったためだ。ネット上では賛否両論が飛び交い、公共イベントにおける製品の選定基準に対する議論も広がっている。

販売中止に至った経緯

メッコールは大麦エキスを使用した独特な味わいの炭酸飲料で、1980年代には日本でも広く販売されていたが、その後は特定の韓国スーパーなどでしか入手できなくなっていた。万博会場では、K-POPグッズや韓国食品を扱う店舗で販売されていたが、SNS上で「旧統一教会系企業の製品だ」という指摘が相次ぎ、批判が加速。万博協会は運営会社に確認を行い、最終的に自主的な販売中止に至った。

一方、運営会社は「店舗は製品の背景を把握していなかった」と説明。万博協会も「問題が指摘されたため、確認し対応した」とコメントしている。

SNS上の賛否両論

この販売中止をめぐり、SNS上ではさまざまな意見が飛び交っている。

「旧統一教会系の製品なら当然販売中止だろう。万博の場にふさわしくない」
「製品自体に罪はない。韓国では普通に販売されているし、過剰反応だ」
「万博は国際的なイベントなのに、特定の宗教系企業だからといって排除するのはおかしい」
「メッコール懐かしい…味は独特だけど、子どもの頃を思い出す」
「ヘイトや差別に繋がらないか心配。背景だけで排除するのは慎重に」

一部のユーザーは、販売中止を支持しつつも、製品自体の品質や味を懐かしむ声も見られた。また、特定の企業や宗教団体に関連する商品を公共イベントから除外することが、表現の自由や信教の自由を損なうのではないかという意見もあった。

公共イベントでの製品選定はどうあるべきか

今回の事例は、公共性の高いイベントで取り扱う製品や出店企業をどのように選定すべきか、改めて問われる契機となった。特に宗教団体との関係が指摘される製品は、出店側の認識や運営側の確認体制が問われる。

また、販売中止を支持する意見と、過剰反応だと批判する意見が交錯する中で、公共イベントにおける透明性や公平性の確保が求められる。


* 大阪・関西万博で韓国飲料「メッコール」が販売中止
* 旧統一教会系企業の製品と判明し、SNSで批判が拡大
* 万博協会は運営会社に確認し、自主的に販売中止
* SNS上では賛否両論、公共イベントでの企業選定基準に注目

今回の一件は、国際的なイベントでの企業選定基準や透明性に対する議論を呼び起こしている。